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1978年生まれ。米国大学院卒業後、仕事でエージェント/企業内人事/研修講師/採用広報/能力開発・人材育成のスペシャリスト/経営企画として活躍。

個人では、キャリアクリエーター/ディスカッションパートナー/ミーティングコンサルタント/経営の家庭教師/転職の家庭教師/パーソナルプロデューサーとして活躍。
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失敗する転職にまつわる7つの大間違い
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    転職したのはいいけれど、大失敗!

     

     

    転職することが当たり前になった時代ですが、転職には事前準備、質問をちゃんとして見抜かないと、入社してからすぐに転職だ!ということになってしまいます。

    企業人事、経営者からすると、おいおい!高っけ〜買い物してしまったなぁ〜というときがあります。

    この状況はお互いにとって不幸になることは間違いありません。

     

    30歳以下の場合であれば、育成をしていくことを考えますが、30歳以上になると素直さと謙虚さ、柔軟性がドンドンなくなっていきますので、高い買い物という表現をする経営者や人事が多くなっています。

    今の言葉でいえば、粘土層、働かないおっさんたち、老害ということばが当てはまります。

     

    では面接で見抜けるかというと見抜けません。

    なぜなら、年齢を重ねていくとプレゼンテーションが自然にうまくなるし、流れを読んでコメントをすることは可能です。

    特に営業経験が長い人や優秀な人ほど、そういう人が多いのが特徴になります。

     

    面接官も過去のことを聞いて、これならこの仕事を任せることができると経験と勘と度胸で判断をするのですが、9割がたミスマッチの判断をしてしまうことになります。

    役員や社長が判断をして覆すことができる人事はいませんから。

     

    組織論なのか、個人論なのかはおいておきますが、ほとんどの採用の失敗は採用担当者が責任をとるのが古くからの習慣になっています。

    戦略的に考える人事であれば、採用責任については、経営者、役員であることは間違いありませんが、組織論というのは正論ではありませんから、忖度とご意向の世界になるわけです。

    自分たちが居心地がいい世界を勝手に作り、その世界で勝手にルールを作るわけですから。

     

    さて、今回は転職先が決まってホッと一安心なのはわかりますが、お互いが不幸になる7つの間違いについて触れてみたいと思います。

     

    その1:企業のブランドを自分のブランドと勘違いする

     

     

    大企業においていかなる実績があったとしても、スタートアップ、ベンチャー企業に転職した場合は、一旦その実績はリセットされると考えておいた方が良いです。

    取引先企業はブランド企業にいるあなたと付き合っているのであって、会社を辞めたら付き合えないことが実際に多いです。

     

    辞めた場合に「頑張ってください」「応援しています」と言われることが多いのですが、基本的には社交辞令です。

    何か具体的にしてくれる人は驚くべきほど少ないのが実情です。

     

    一方で辞めても本当に取引してくれる取引先等もいるはずです。それで自分の価値が判断できると思います。

    自分ブランドで勝負する実力主義の世界を楽しみましょう。

     

    その2:当たり前のことが当たり前じゃない世界

     

    大企業であれば、経営幹部には秘書がおり、アシスタントがおり、部下がいるので、自分で手を動かすことは少ないでしょう。

    一方でベンチャー/スタートアップ企業では経営幹部も頭を使うばかりではなく、率先垂範で行動する必要があります。

    会社のなかで、最も率先して実務も行なっているというのが実情です。

     

    もちろん転職後、周囲の信頼が得られれば、細々としたことはメンバーがやってくれますが、転職直後からその立場にあり、マネジメントなので、手足は動かさないよという姿勢ではメンバーはついてこないでしょう。

     

    動かない&使えないおじさん・おばさんが大企業からやってきた、と揶揄されないように、細かいことから率先垂範で動きましょう。

     

    その3:業務範囲の勘違い

     

     

    30人くらいの規模までは特にそうなのですが、営業、人事、経理、エンジニアなど特定のポジションで入ったとしても、一人二役、三役くらいこなさなければいけないことも多いものです。

     

    野球に例えれば先発もするし、中継ぎも、そしてしかも抑えもする必要があります。

    大谷のようにピッチャーもバッターもやるまで極端なことはないですが、隣接する仕事領域はカバーする必要があります。

     

    そのような状況が楽しめる方、結果を出すためにコミットし、仕事を選ばないタイプの方が向いています。

    ベンチャーといっても100人を超えればかなり機能が分かれてきます。

     

    自分は専門特化していきたいのか、まだ色々やった方が良いのかについては、30人くらいまでと100人規模、そしてそれ以上で変わってきます。

    あれこれやるのは嫌だなという方はスタートアップすぎる会社には向いていないと思われます。

     

    その4:交際費、経費の桁への勘違い

     

    大企業の時には、使える交際費や経費が潤沢にあります。

    これがスタートアップやベンチャー企業に転職した場合は、かなり小さくなります。

    社内外において本当の意味においてコスト意識が求められます。

    飲んでばかりで経費を使うだけの、使えない大企業出身者と思われないように気をつけましょう。

     

    その5:チームへの期待値の勘違い

     

     

    前職がいわゆる就職偏差値が高い投資銀行、戦略コンサルような会社で働いていた場合、経営者以外の仲間について、前職のようなレベルでの仕事の進め方、考え方や意識の方は少ない会社が圧倒的に多いのが実情です。

     

    前職では言ったことを納期前に何も言わずにやなかったという人は存在しないような、ある種レベルの高い会社にいた方からすると、「忘れてました」や、勝手に優先順位をつけて「やりませんでした」という方もいます。

     

    今まで学生時代含め会ったことがない、または友達にはいないタイプの方もいます。そういった様々な方を含んでいることが大半です。

     

    その6:大企業での年収が実力と勘違い

     

    大企業からベンチャーへの転職の場合、ステイもありますが、即戦力でない場合に下がることが多いです。

    人によっては半分ですとか3分の1ということもあります。

    それでもなおやりたいことがある。将来は事業をやりたい。

    経営者になりたいなど、何らかの意志がある方が飛び込んできます。

    この年収に対する感覚がズレていると内定が出ませんし、そもそも転職してからとても苦労してしまうと思います。

     

    その7:ストックオプション制度の勘違い

     

     

    絶対ではないのですが、現状ですと入社時にストックオプションが○○パーセントと決まり、提示する会社はとても少ないです。

    幹部転職の場合は、口頭ではこのくらいといったやり取りはあります。

     

    特にCFOの方の場合は、転職するその方がストックオプションについて設計することになります。

    起業家がシリアルアントレプレナーの場合は、かなり詳しいケースもありますが、多くの会社の社長は、そもそもストックオプションの仕組み自体も詳しいわけでは実はありません。

    証券会社や株主の方などと相談して決めていることが多いです。

     

    明確な相場があればそれを参考にしたいところなのですが、断言できるほどはないとも言えます。

    一つ参考になるものをあげるなら、上場する際に、新規上場申請のための有価証券報告書(Iの部)をチェックしましょう。

    後ろから数えて数ページ目のところに株主の状況や新株予約権について記載があります。

    類似の会社を調べてみると、実情を推測できます。

     

    過去入社した月日と調達のタイミング(シリーズA、Bなど)も含めて、様々調べてみたのですが、明確な法則があるとは言いがたい状況です。

     

    ただし、参考にはなるといったところでしょうか。またストックオプションや株に限らず、Iの部は面白いですし、役に立ちますので、上場企業ごとに読んでみることを強くオススメしたいと思います。

     

    スタートアップ、ベンチャーの面接を受ける方で、経理財務、CFOの方は読んでいるのですが、それ以外の職種の方は存在すら知らないという方も多いです。

    読み進めてみるとこの会社の事業内容や強み、どういう取引先などかなどあげるときりがないくらいわかることがあります。

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