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1978年生まれ。米国大学院卒業後、仕事でエージェント/企業内人事/研修講師/採用広報/能力開発・人材育成のスペシャリスト/経営企画として活躍。

個人では、キャリアクリエーター/ディスカッションパートナー/ミーティングコンサルタント/経営の家庭教師/転職の家庭教師/パーソナルプロデューサーとして活躍。

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離職率って定義があるの!?ないの!?
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    質問でよくあるのが離職率について

     

     

    新卒採用をしているとよくありますが、御社の離職率について教えてくださいという質問。

    このデータを細かく観察している人事がいたら、マーケティングへいったほうがいい。

    意外に口八丁手八丁なのが人事で、多すぎず、少なすぎず、絶妙なラインをいうのが当たり前です。

     

    10%以下であれば出世レースに行列ができており、キャリアの突然死を招く可能性が高い企業。

    10〜30%であれば、程よく新陳代謝がされている企業であり、ある程度の出世まで見込める企業。

    30%以上はブラック企業と言われるケースが増えています。

     

    離職率については、年間統計を基準とするのか、数年分をまとめた平均値にするのかで全く違います。

    なぜ、離職率を気にすることがあるのでしょうか。

     

    失敗したくないというのであれば、中小企業やベンチャーには就職、転職をしないことをおすすめします。

    大手企業へいって出世レースに巻き込まれて、年を重ねて市場価値がないということもよくあります。

    肩書と権力があれば市場価値があると勘違いをしてしまう人が多く、大抵の場合は市場価値が急落してしまいます。

    素直さと謙虚さがあり、地位や権力が無くても採用される大手出身者もいるのは事実です。

     

    挑戦をしたい、裁量を持って仕事をしたいというのであれば、スタートアップ企業、ベンチャー企業をおすすめします。

    失敗をしながらいろいろなことを吸収するチャンスも多く、フットワークが軽く、決済権を持って仕事もできるため、あっという間に成長をしているケースが多くあります。

     

    離職率の定義とは!?

     

     

    転職者はその企業の離職率、企業側は自社の離職率について、注目することもあるのではないでしょうか?

    よく耳にする離職率ですが、実は公式と言える定義・計算式がありません。

    今回は、皆さんの現場の意見も頂戴しながら離職率の定義を考えていきたいと思います。

     

    企業選び、会社経営において離職率の数字・推移にとらわれ過ぎることはよくありませんが、会社を見る1つの数字として離職率を見ることは有意義です。

     

    一般的な計算式とは!?

     

    厚生労働省の「雇用動向調査」では、以下の通り、離職率が計算されています。

    離職率=離職者数/1月1日現在の常用労働者数×100(%)

     

    離職率とは「一定期間を定め、その期間内にどれだけの社員が離職したか?」を示した率です。

    しかし、この一定期間に規定がないため、例えば、離職率を計算する一定期間を社内で誰も退職者が出なかった3ヶ月とすれば離職率を0%に見せることも出来るのです。

    ここのカラクリを理解して、離職率の数字だけに捉われないようにしてください。

     

    離職率からわかること

     

     

    私の感覚値ですが、一定期間を1年と定めて離職率を計算した時、離職率が20%以上の場合は、離職率が高い傾向にあると言えます。

    特にハイパフォーマーが退職しているときは、課題解決が必要です。

     

    現在の職場で離職者が多いと感じた場合は、離職率を調べてみると良いかもしれません。

    採用やマネジメントに課題があることが多いです。

     

    また、新卒採用を開始すると離職率は低なります。外の世界を知らない新卒採用者の方が中途採用者よりも、離職率は低くなるからです。会社によりますが平均勤続年数は2倍以上違うところが多いでしょう。

     

    離職率が低すぎる会社が良いというわけでも必ずもありません。

    会社のビジョン、未来に向けて本当にフィットしているのか。

     

    会社の批判ばかりして、行動しない。結果を出さない方を何もせずに放置していないか。など「誰をバスにのせるのか?」をきちんと考え、実行することも大事です。離職率について月次で目標設定をして、管理をしている会社もあります。

     

    質問をするのであれば、「過去1年間の離職率について教えてください。」とか、「あなたが考える離職率の定義を教えてください」とか、「離職率の算出方法を教えてください」とロジカルに質問をすることで、人事や面接担当者の考え方を見ることができるようになります。

    誠実なのか有耶無耶にするのかで判断をする基準の1つになる質問へと変化をさせましょう。

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