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1978年生まれ。米国大学院卒業後、仕事でエージェント/企業内人事/研修講師/採用広報/能力開発・人材育成のスペシャリスト/経営企画として活躍。

個人では、キャリアクリエーター/ディスカッションパートナー/ミーティングコンサルタント/経営の家庭教師/転職の家庭教師/パーソナルプロデューサーとして活躍。

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個人の名前で仕事をする時代
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    「仕事選び」、「会社選び」という問題

     


    最近は大学4年生の就職活動中の学生や、第二新卒といわれる社会人3年未満を対象に、就職活動、転職活動をサポートしながら、気づいたことがいくつかある。

    共通している悩みというのは、やりたい仕事がわからないということ。
    学生の場合には社会での経験がアルバイト以外あまりないので、やりたい仕事がわからないといわれてもなんとなくわかることがある。

    自分も学生時代は同じようにやりたい仕事がわからなかったから。
    20代のうちにがむしゃらに仕事をきたからこそ、いまがあると感じている。
    最近の学生はやりたい事を仕事にしようという言葉に踊らされているような気がする。

    もう1つの悩みが興味のある企業に応募をしても、働くイメージが皆目検討もつかないということである。

    新卒採用の場合であれば、総合職というかたちで採用をする企業が日本は多いため、営業職になるかもしれないし、マーケティング、商品開発、人事、経理など、どの職種に該当するかは入社してみないとわからないことが多い。

    第二新卒といわれている社会人も、応募した企業の面接で、将来的にはジョブローテーションで異動してもらうこともあるけど、
    そういうことについては理解して頂いていますね。と言われると、その場ではハイ!と答えるが、クロージングの際にギャップになることが多い。

    この悩みはある意味、正しい仕事選びのプロセスから生まれてきたのではないだろうか。
    「仕事選び」がいつの間にか「会社選び」にすり替わってしまっているのではという疑問が出てくる。

    日本社会全体もこの傾向に追い打ちをかけてきました。
    終身雇用が前提の社会では、どの仕事をするより、どの会社に所属するかが重要。
    仕事は問わず、組織に忠誠を尽くすのが当然であり、「やりたい仕事」を声高に叫ぶことは、組織への帰属意識の低さを問われかねない。

    多くの企業では「一人ひとりの個性を尊重する」と宣言をしていますが、無意識レベルで帰属意識を求めれいるのです。
    働く側も無意識のうちに、働く組織への帰属意識の高める圧力がかかっています。

    終身雇用が約束できない社会だからといって、企業と人との関係が労働契約のみで結ばれた取引関係では、あまりにも寂しすぎます。
    将来はお互いに約束できないとしても、共に同じ組織の価値を共有する相手として信頼関係で結ばれていたものです。

    アグリゲーター、アライアンスという考え方
     


    アグリゲーターとう考え方がちょっと前に流行していました。
    終身雇用制度が崩壊したため、叩き上げのスキルと専門知識で生き残る手段として注目を集めました。
    プロジェクトごとに参加をしていくことによって自分の価値を高めていく方法です。

    アライアンスという考え方は、企業と人が台頭に対場に立つことが前提となり、そして両者の間で話し合ってお互いが必要とするものを探し出し、それに応じた職務と期間を約束することです。

    ここでの約束は終身雇用でもなく、忠誠心でもありません。
    期待された仕事を提供することと、期待された成果を出すことです。
    この約束を交わすためには信頼関係が必要となり、それは両者が守ることでさらに深まります。

    このような仕事で築いた信頼関係はカンタンには崩れないでしょう。
    やめた社員と会社の間との終身信頼関係がうまれることで、お互いが組織を越えたネットワークで結ばれることもあります。

    このアライアンスの仕組はいますぐに本企業に導入するには、超えなければならない課題が多くあります。
    それでもこの考え方から広がる発想の可能性は無視できない。

    アグリゲーター、アライアンスの場合でも同条件になるでしょう。
    1つ目のルールが人と企業が対等な立場に立つためには、働く人は自分がやりたい事を明確にしなければなりません。

    どの組織が良さそうかではなく、自分が何をしたいのか。
    そしてそのためにスキルを持ち合わせているのか、企業側も抱える事業への明確な方針や戦略が必要になります。

    なんとなく続けている事業に、明確な意思を持った人に働いてもらうことは難しいし、将来この事業をどうしていきたいのかが問われます。
    人も企業も自らの意思を明確にすることは難しい一面もありますが、自分のやりたい事を声を大にしていえる関係からは健全なサイクルがうまれるに違いありません。

    もう一方では、企業の境界線がますます曖昧になると思われます。
    働く人の流動性が生まれ、かつ辞めていった社員とのネットワークがあれば、新しい事業を起こす際に自社社員のみで実施使用とする発想は希薄になります。

    事業のオーナーは企業であっても、それに従事することはその企業の社員のみならず、多様な人が集まってくる仕組みを作っていくことが必要ではないだろうか。
    そんな人と企業と事業の関係がうまれてくるのではないでしょうか。

    働く人も複数の企業の仕事を同時にやるということは珍しくなくなるでしょう。
    事実今までも企業内で複数の仕事を掛け持ちしている人を多く見かけます。
    人と人、あるいは人と企業が信頼関係のネットワークで結ばれていれば、企業、事業、従業いう関係がもっと柔軟に変化をしていくことでしょう。

    終身雇用という安定した仕組みがなくなるという怖さがそこにはあります。
    しかし、事業環境の変化が来ても、この仕組を守ろうとすることで、若年層の雇用が犠牲になっていることは看過できるものではありません。
     

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